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ChatGPT・Claudeのプロジェクト機能に自社ルールを覚えさせる|資料と指示を固定して、毎回の説明をなくす方法

2026.11.19 | ナレッジ AI活用

AIに頼むたびに、自社の説明を一から入力していませんか。たとえば見学会の案内文を頼むときに、「うちは注文住宅の工務店で、対応エリアは…」と毎回同じ前置きを書くことになります。ChatGPTやClaudeの「プロジェクト機能」に自社の資料とルールを一度覚えさせておけば、毎回の説明はなくせます。今回の記事では、プロジェクト機能について、固定しておきたい自社資料の5種類と、運用で壊れやすい3点をまとめてご紹介します。

毎回の「うちの会社は〜」が、AI活用の一番の無駄になっている

AIを使うたびに、同じ前置きを打ち込んでいないでしょうか。住宅会社の仕事では、この説明し直しが想像以上に多いです。

毎回の「うちの会社は〜」が、AI活用の一番の無駄になっている

広報なら「地域密着の工務店で、ターゲットは30代の子育て世帯で」と毎回書きます。営業なら標準仕様や保証の内容を貼り付けます。総務なら、就業規則の該当部分を貼り直します。

前置きを省くと、AIはどの会社にも当てはまる文章を返してきます。「家族の笑顔」「高気密・高断熱」のような言葉が並び、結局は人が全文を直すことになります。

担当者ごとに前置きが違うことも問題です。Aさんは最新の仕様で書かせ、Bさんは古い仕様のまま書かせてしまいます。AIの答えの質が、担当者の前置きの丁寧さで決まってしまいます。

会社のルールは、人の頭の中ではなく、AIの側に置いておきます。その置き場所が、ChatGPTとClaudeのプロジェクト機能です。

プロジェクト機能とは何か。指示と資料を1か所に固定する

ChatGPTにもClaudeにも、「プロジェクト」という名前の機能があります。まず、何ができるのかを整理しておきます。

プロジェクト機能とは何か。指示と資料を1か所に固定する

プロジェクトを作り、そのプロジェクト専用の指示文を書き、ファイルをアップロードします。すると、その中で始めた会話のすべてが、指示とファイルを引き継ぎます。仕組みは両社でほぼ同じです。

細かな違いもあります。ChatGPTは、プロジェクトの中だけで使われる記憶も持てます。一方でClaudeは、資料を置く知識ベースと、プロジェクトごとの指示文が中心の作りになっています。

新しいチャットは、前のチャットの内容を覚えていません。始まるときに持っているのは、プロジェクトの指示と資料だけです。

つまり、毎回使うルールは、チャットの中で伝えるのではなく、指示か資料に入れておく必要があります。料金プランや共有機能は変わりやすいので、導入前に各社の公式ページで確認してください。

住宅会社が固定しておきたい自社資料は、この5種類

何を固定するかで、プロジェクトの使いやすさが決まります。住宅会社なら、次の5種類から始めましょう。

住宅会社が固定しておきたい自社資料は、この5種類

1つ目は会社の紹介資料です。家づくりの考え方、対応エリア、得意な工法、施工事例の概要をまとめます。
2つ目は標準仕様と保証の一覧で、営業の返信にも広報の文章にも必要になります。

3つ目は言葉のルールです。使う言葉と使わない言葉、表記の統一、広告で書けない表現を入れます。「業界No.1」のような根拠のない言い切りを禁止する一覧は、特に役に立ちます。

4つ目は過去の良い文章です。反応のよかった見学会の案内文、ブログ、返信メールを数本入れます。過去の「良い文章」は、AIに自社らしさを伝える一番の見本になります。

5つ目は社内の規程と手順書です。経費精算の流れ、現場報告の書式、見積書の項目名の決まりなどが当てはまります。資料に入れるのは、会社として「これが正しい」と言い切れる内容だけにします。

「指示」には動き方を、「資料」には事実を書く

プロジェクトには、指示と資料という2つの入れ物があります。ここを混ぜると、運用がすぐに崩れます。

「指示」には動き方を、「資料」には事実を書く

指示文に書くのは、AIの動き方です。役割、読む相手、どの資料を優先するか、出力の形式、してはいけないことを整理して書く、という考え方が紹介されています。

標準仕様や保証の内容などの事実は、指示ではなく資料に置きます。指示に事実を書くと古くなったときに気づきにくいため、事実は資料に移し、指示は動き方に絞る、という指摘があります。指示には「どう動くか」、資料には「何が正しいか」を書きます。

指示文を白紙から書くのは難しいです。そこで、AIに質問させる方法があります。自分で書き出す代わりに、Claudeに質問させて、目的や読む相手、文体、手順を引き出す方法が紹介されています。ChatGPTでも同じ頼み方ができます。

住宅会社の広報担当が使うプロジェクトの指示文を作りたい。必要な情報を1回に1つずつ私に質問して。答えがそろったら、指示文の案を作って。

指示文は一度で完成させず、使いながら直していくものです。うまくいった頼み方が見つかったら、プロジェクトの指示に取り込めば、以後のチャットすべてに効きます。

実例:反響メールの返信下書きプロジェクトを作る

例として、反響メールへの返信下書きを作るプロジェクトを組んでみます。資料と指示を分けて設計するのがコツです。

実例:反響メールの返信下書きプロジェクトを作る

資料には、会社紹介、標準仕様と保証の一覧、言葉のルール、過去に反応のよかった返信メールを入れます。仕様や保証の一覧は、変更のたびに差し替える前提で置きます。

指示文は、次のように書きます。短くても、「してはいけないこと」を入れておくことが大事です。

あなたは当社の反響対応を補助するアシスタントです。問い合わせ文を貼るので、返信メールの下書きを2案作ってください。資料にない金額・仕様・工期は書かず、「要確認」と明記してください。

文体は丁寧で、押しつけない形にしてください。言葉のルールの資料にある禁止表現は使わないでください。最後に、担当者が送信前に確認すべき点を箇条書きで添えてください。

AIに「資料にないことは書かず、要確認と書く」と約束させる一文が、住宅会社では一番大切な指示になります。金額や工期の誤りは、施主とのトラブルに直結するからです。

返信を送るのは、必ず担当者が内容を読んでからにします。AIが作るのは下書きまでで、送信の判断は人が持ちます。

営業・広報・事務・総務で、プロジェクトを分けて使う

プロジェクトは、1つに詰め込まず、仕事ごとに分けたほうがうまくいきます。コピーライティングや経理など、1つの作業の流れごとに1プロジェクトとする考え方は、住宅会社にもそのまま使えます。

営業・広報・事務・総務で、プロジェクトを分けて使う

広報なら、ブログ、Instagram、見学会の案内文をまとめた「広報」プロジェクトを作ります。資料は言葉のルールと過去の良い文章が中心になります。(自社資料から答えを引き出す使い方についてはこちら)

営業なら、標準仕様、商談でよく聞かれる質問と回答集を入れます。新人が先輩に聞く前にAIへ尋ねる窓口にもなります。(商談フィードバックの目線をAIに移す方法についてはこちら)

設計・積算・現場管理の事務では、見積書の項目名の統一ルール、仕様書の用語、現場報告書の書式を入れます。書類の抜けや表記のゆれを洗い出す補助役として使うのが現実的です。

総務なら、経費精算のルールや社内の手続きの流れを入れ、社員からの問い合わせの一次回答に使います。ただし、個人の給与や評価のような情報は入れないでください。

プロジェクトの名前は、「広報_ブログ」「総務_社内ルール」のように、部署と用途が分かる形にします。

運用で壊れやすい3点:古い資料、矛盾、情報の扱い

作ること自体は1時間ほどでできます。むしろ難しいのは、作ったあとに正しい状態を保つことです。

運用で壊れやすい3点:古い資料、矛盾、情報の扱い

一番の落とし穴は、古い資料です。Claudeの公式講座でも、古い文書は古い回答につながるため、資料は定期的に見直すよう勧められています。資料の更新担当者と見直しの時期を、導入と同時に決めておきます。標準仕様が変わったら、新しい版を入れ、古いファイルは消します。

資料同士が食い違う場合の扱いも、先に決めておきましょう。どの資料を優先するかを指示に書き、情報が足りない場合や資料が矛盾する場合にどう動くかを、本番の前に試しておくとよいでしょう。ファイル名に「2026年版」と入れておくと、最新版も見分けやすくなります。

情報の扱いにも注意が必要です。施主の氏名や契約内容は、プロジェクトに入れないでください。個人情報や機密を扱う場合は、承認された業務向けのツールを使い、入力は最小限にするという考え方が、海外の記事でも示されています。学習への利用などの設定は、各社の規約で確認してください。

チームで共有する場合は、さらに慎重にしましょう。共有したプロジェクトの指示と資料は、アクセスできる全員に見えます。共有するプロジェクトには、全員に見せてよいものだけを入れましょう。指示や資料を編集できる人も、あらかじめ限っておきましょう。

まず1つ、一番説明している業務から作る

プロジェクト機能は、自社のルールをAIに預けておく仕組みです。大きく始める必要はなく、最初の1つを小さく作れば十分です。

まず1つ、一番説明している業務から作る

次にやることは、4つあります。
1つ目は、AIに一番よく説明している業務を選ぶことです。
2つ目は、その業務に必要な資料を2〜3点だけ入れることです。
3つ目は、指示文を短く書き、「資料にないことは要確認」と入れることです。
4つ目は、1週間使って指示を直すことです。

海外の解説でも、いつもAIに説明している内容を最初のプロジェクトにし、1行ではなく本物の指示と数点の資料を入れるよう勧められています。最初から全部門に広げる必要はありません。

AI活用が定着するかどうかは、こうした地道なルール整備にかかっています。(AI活用が定着しない理由についてはこちら)

AIに任せる前に、会社として何が正しいかを言葉にしておきましょう。その作業が、AIの答えの質を決め、社内の言葉をそろえることにもつながります。

AUTHOR- この記事の執筆者 -

代表取締役社長
手塚 恭庸
代表取締役社長
手塚 恭庸

住宅業界向けSaaSの立ち上げからIPOまでをCMOとして牽引。
営業・プロダクト・組織設計まで一貫して手がけ、1,000社超の住宅会社のDXと業績改善に貢献。
コロナ禍ではオンライン販売モデルの構築を支援し、デジタル集客・来場・成約までを仕組み化。
「考える力」だけでなく「やり抜く力」を強みに、机上の空論で終わらせない支援を信条とする。
現在はG-Forceの代表取締役社長として、クライアントにとって外部パートナーではなく、“事業の一員”として本気で成果にコミットするサービスを展開。

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